TOYOは、地球環境の保全および地球温暖化防止は人類共通の課題との認識のもと、「エンジニアリングで地球と社会のサステナビリティに貢献する」ことをミッションとし、マテリアリティの1つとして「環境調和型社会」を掲げて事業活動を行っています。2021年11月には金融安定理事会（FSB）「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の提言に賛同を表明し、同提言も踏まえ戦略策定し、取り組みを推進しています。
ガバナンス
サステナビリティに関する課題への対応は、リスクの回避のみならず事業機会獲得にもつながる重要な経営課題であると認識し、中長期的な企業価値の向上の観点から、サステナビリティへの取り組みについて「サステナビリティ基本方針」を策定し、取締役会が監督を行う体制を構築しています。
気候変動対策については、経営執行会議の諮問会議である「サステナビリティ委員会」でも企画・推進・モニタリングを行い、基本方針や重要事項は経営執行会議での審議を経て取締役会に付議・報告の上策定しています。
コーポレート・ガバナンスを見る
リスク管理
TOYOは「内部統制システムの基本方針」に基づき、事業環境の変化を含めリスクの可能性のある事象を識別し、リスクの分類・分析・評価・対応を行うプロセスおよびその所管部門や関連規程等を明確化し、リスク管理体制を整備・実行しています。
潜在リスクを可及的速やかに把握し対応するために、定期的に見直しを行った上で、重点リスク項目を洗い出しリスク管理を実施しています。気候変動関連の特定と評価については、TCFDより提言された枠組みに沿って、シナリオ分析により事業に影響を及ぼす重要な要因を選定・分析し中期経営計画などの戦略策定に反映・活用しています。
リスクマネジメントとセキュリティを見る
戦略
TCFD提言の枠組みに沿い、主に①2.5℃シナリオ＊（気候変動の公表政策ベース:STEPS）と②1.5℃シナリオ＊（2050年ネットゼロ達成に向けた経路ベース(NZE)）参照のもと検討しています。「移行リスク」は主に脱炭素社会②1.5℃シナリオの途上に起きうるリスク、「物理リスク」は主に排出量削減未達の①2.5℃シナリオに至る場合のリスクを表します。
＊国際エネルギー機関(IEA)の"World Energy Outlook 2025"を主に参照
シナリオ/2050年想定世界
主なリスクと機会
| 項目 | リスク | 機会 | ||
|---|---|---|---|---|
| 物理的リスク（適応） | 急性 慢性 | 異常気象による自然災害 | 激甚化（急性：台風や洪水等、慢性：長期的な熱波・海面上昇等）によるプロジェクト遂行の停滞、サプライチェーン寸断、生産性低下、労働環境悪化・健康被害、食糧供給不足等 | 対象サイトのリスク対応・保険付保・安全対策、調達先の分散・サプライチェーン強靭化、モジュール化等の現地工事最小化、事業継続計画BCP等による、事業の強靭化と維持拡大 影響への対応（食糧安定供給や健康・医薬等）に資する受注・事業機会の増大 |
| 移行リスク（緩和） | 政策・法規制 | カーボンプライシング | 大幅な導入に伴う化石燃料需要減から従来型プラント需要の減少、原材料/資機材調達価格の上昇によるプラントコスト増大 | 適切に導入される場合に再エネ発電、非従来型プラントの受注・事業機会の増大、脱炭素型の原材料/資機材調達による競争力向上 |
| 許認可/支援制度 | 環境許認可強化への対応不足による受注・事業機会の減少/コストの増大 | 公的支援活用による新技術等の開発・実証・社会実装の推進 | ||
| 技術 | 新技術 | 新技術開発等の遅れによる受注・事業機会の喪失 | 脱炭素技術・CCUSの採用やサーキュラーエコノミー/循環型技術の適用による受注・事業機会の獲得 | |
| 省エネ・効率化 | 省エネ対応の遅れによる新設・改造案件の機会減少 | 省エネ・効率化技術の適用による新規案件の獲得と既設改造の機会増大 | ||
| 市場 | エネルギーミックス/電源構成/商品の変化 | 化石燃料需要の低下や非従来型エネルギーの普及による従来型プラント需要の減少 地経学リスク発現によるエネルギー逼迫、トランジッションにおける化石燃料の価格ボラティリティ |
再エネ発電、新技術等の進展による非従来型プラントや循環型システムの受注・事業拡大の増大 複数国/地域の海外展開によるリスク分散、化石燃料の中長期的価格低下、再エネ発電設備の価格低減と普及拡大 |
|
| サプライチェーンやボトルネック | 原材料/資機材/重要鉱物の安定的調達、適格サプライヤー/ローカル輸送者/サブコンへの悪影響 | 適格評価や複数の選別集中した調達、パートナーアライアンス、サプライチェーンマネジメントや建設工事での効率化による差別化、重要鉱物・リサイクル分野での事業機会の増大 | ||
| 評価 | 気候変動対応への取り組みや貢献 | 不十分な場合のお客様・パートナー・市場からの評価低下による受注・事業機会、パートナリング、人財確保、資金調達等への支障 | ステークホルダーの評価向上/確立による差別化と機会増大 | |
主たる事業分野におけるリスクと機会/戦略、具体的な取り組み
技術、製品・サービスや市場において、中長期的には、①クリーン燃料への転換による石油ガス関連や石化関連での従来型プラントの機会の減少（短中期的にはトランジションでの機会の増大、地経学リスクの顕在による逼迫）、②新製法等による非従来型プラントの機会やアンモニア・水素/合成ガス技術/CO2資源化等のノウハウ・実績を活用した機会の増大（短中期的には実証、中長期的には社会実装）が進むとともに、短中長期を通して③省エネ、廃プラ・再生プラや次世代地熱等の循環型分野、重要鉱物分野、医薬や高機能素材分野等への機会の増大と捉えています。
指標と目標
TOYOはGHG排出量削減に関し、以下の目標を掲げ取り組んでいます。
- Scope 1&2（目標）
-
- 2050年に排出量ネットゼロの達成
- 2030年に2021年比で排出量30％の削減（従業員あたりの排出原単位ベース）
- Scope 3（目標）
-
- ステークホルダーとの協調、技術・製品・ソリューションの提供により、TOYOが納入するプラントのGHG排出量削減に貢献していきます。
第三者保証
2025年の排出量データについては、ソコテック・サーティフィケーション・ジャパン株式会社より、第三者保証を取得しております。
環境改善貢献効果ある具体的取組み例
