TOYOの飛躍に
向けた変革に挑む

代表取締役 取締役社長

細井 栄治

現在、TOYOは2021~2025年度の5年間の中期経営計画に基づき、既存事業領域の強靭化と新規事業領域の開拓による事業ポートフォリオの変革、収益構造の転換を進めています。中計3年目となる2023年6月に社長に就任した私の使命は、これまで実施してきた中計の各種施策の成果を出して目標を達成すること及び2026年度以降TOYOの向かうべき方向性を明確に示すことです。

気候変動問題を受け、世の中はカーボンニュートラル社会の実現に向けて非常に速いスピードで大きく動いています。一方、感染症或いは地域紛争等による経済・市民活動への影響、政治・経済リスクの増加など多種多様な問題が世界レベルで出てきています。そのような状況の中、建設コストと資機材費の高騰、資機材の納期長期化と、案件規模の大型化などプロジェクトのリスク・難易度はより大きくなっています。また、新技術の社会実装化は非常にチャレンジングな課題です。これら環境の変化を鑑みると、要素技術を統合して多種多様な関係者を取りまとめ、プロジェクトを適切にマネジメントし、社会実装まで導くエンジニアリング会社の役割・必要性は今後さらに高まると考えています。

世界の人口増・経済成長が続く中、石油・ガス、化学、肥料など既存事業領域が現在の中計の先の2026年度以降もTOYOの事業の柱の一つであることは変わりません。 さらに、新規事業領域である燃料アンモニア・SAF・合成燃料はカーボンニュートラル実現のための重要な解決策の1つとして注目されており、第二の柱として伸ばしていきたいと考えています。これらはTOYOの豊富な実績、g-Methanol®やFT合成などの独自/提携技術が活かせる得意分野になります。 第三の柱としては機能性化学品、カーボンニュートラルに対応した循環型・低環境負荷プラント、医薬など、候補はいくつかありますが、2025年度までの中計を進める中でどの事業分野が有望かを見極めた上で、適切な資源配分を行って注力していくつもりです。 収益構造の転換では、EPCに偏ることなく非EPCの粗利益に占める割合を2030年には50%にする目標を既に設定・発表しております。これを実現する非EPCのビジネスモデルとしては、ライセンス提供、GHG削減コンサルティング、顧客支援型サービス業務などがあります。どれも非常に有望な分野であり、今後のTOYOの発展・成長のカギを握る事業です。

TOYOのミッションである「エンジニアリングで地球と社会のサステナビリティに貢献する」は我々の基本理念として今後も不変です。 これまで培ってきた技術力・知見に基づくお客様への技術提案そして透明性を伴った業務遂行を通して、付加価値の高いサービスを提供していくことがこの基本理念の達成につながります。その根底となる世界中のTOYOグループの多彩な人財の活躍を推進するために、従来以上にキャリア採用を含めた優秀な人財の獲得と育成及びグループ人財の活用を図っていきます。学び続ける組織、働きやすい環境を構築し、一人ひとりがお客様に頼られるプロフェッショナルとなり、その結果、お客様に困ったことがあった時に頼りにされる会社にしていきたいと考えています。 「人々の豊かな暮らしと環境を調和させるサステナビリティへの取り組みが、TOYOの将来を作る」ことを強く意識し、より良い社会とTOYOの変革・持続的成長を実現させてまいります。

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